東京の物価　用語の説明

１

　変化率

　物価の変化をみるときは、二時点の指数を単純に引き算するのではなく、変化率
を用いて何パーセントの上昇(または下落)と表す。

　○二時点間の変化率の計算方法は次のとおりである。

　　　　　　　　　　　            当期の指数－前期の指数　
　    指数の変化率(%) ＝ ――――――――――――― ×１００
　　　　　　　　　　　　　                前期の指数

　このように、ある時点から次の時点までに指数が何パーセント変化したかという場合は、
この二つの指数の差を前の時点の指数で割り、百分比で示すことになる。

   二時点間の変化を表す変化率には、時点の取り方によって、いろいろな種類があるが、
なかでも次のものがよく使われている。

   ○前月比
　　     当月の指数を前月の指数と比較した変化率で、直近の物価変動を表している。
　     ただし、前月比は季節的な影響を受けた値なので、季節変動のあるデータでは見方
       に注意が必要である。

   ○前年同月比
　　      当月の指数を１年前の同じ月の指数と比較した変化率である。同じ月同士の比較
        なので、季節的な変動要因を考慮することなく、当月までの１年間の物価の動きをみ
        るのに便利である。

   ○前年比
　　     当年の年平均指数(１月から１２月までの平均)を前年の年平均指数と比較した変化
       率で、１年間の物価の動きを総括するものとして重要な経済指標となっている。
　　     なお、前年度比は、年度平均指数(当年４月から翌年３月までの平均)を用いて、前
　　　年比と同様に計算する。
　

２

　寄与度

　統計データをみるときに、“内訳の変化が合計に対して、どの程度の強さで影響するか”
を分析することは大変重要なことである。このための基本的な見方として、一般に｢寄与度｣
が使われる。

   寄与度は次の式により計算する。

　　　　　　            当期のＡ項目の指数－前期のＡ項目の指数　     Ａ項目のウェイト
A項目の寄与度＝―――――――――――――――――――×――――――――×100
                                            前期の総合指数　　　　　　　         　総合のウェイト

　寄与度は、Ａ項目だけが変化して他の項目は変化しないと仮定した場合の総合指数の
変化率に相当する。また、各項目の寄与度を合計すると総合指数の変化率に一致する。
　

▲ページトップへ▲

３

　ウェイト

　平成２２年基準の消費者物価指数の計算に採用している５８８品目（うち５品目は沖縄県のみ
の調査品目）は、それぞれ値動きを異にしている。大幅に値上がりするものもあれば、値下が
りするものもある。
　ところで、家計上重要でない商品・サービスが少々値上がり（値下がり）しても生活費全
体にはあまり影響しないが、米や生鮮食品等のように重要な商品・サービスの値動きは
生活費に大きく影響を及ぼすことになる。
そこで、個々の品目の価格の値上がり、値下がりを、まとめてひとつの指数にする場合、
個々の商品・サービスへの支出全体に占める割合、すなわち「ウェイト」を考える必要があ
る。消費者物価指数では、このウェイトは「家計調査」の結果を用いており、１年間に家計で
購入した個々の品目ごとの支出額が家計の消費支出全体に占める割合を、各品目ごとの
ウェイトとしている。
　総務省統計局は、平成２３年８月２６日の公表分から、基準年である平成２２年の１年間
の「家計調査」の結果によるウェイトを用いて、消費者物価指数を計算している。
　家計の消費支出額全体のウェイトを１０,０００とすると、東京都区部の場合、例えば、
うるち米は５４、鶏卵は１８、みそは７、電気代は２６４などとなっている。
　なお、一般の指数品目のウェイトは、年間を通じて固定して設定しているが、生鮮食品
（生鮮魚介、生鮮野菜及び生鮮果物）のように季節によって出回りや支出の状況が著しく
異なる品目については、月々の相対割合を変える月別ウェイトを設定している。
　

▲ページトップへ▲

４

　持家の帰属家賃

　持家に住んでいる世帯は、元をたどれば土地や住宅を購入したことにより、住宅からの
サービスを受けている。そして、その多くの世帯が住宅ローンの返済を行っているので、
何らかの方法で持家世帯の住宅費用を計算できないかという問題が出てきた。
　そこで、持家に住む世帯が、自分の家に住むことにより受けるサービスを消費している
と考え、このサービスの額を一般の市場価格、つまり民営借家の家賃で評価したものが、
「持家の帰属家賃」である。
　

▲ページトップへ▲

５

　生鮮食品指数

　消費者物価指数では、生鮮魚介、生鮮野菜及び生鮮果物をまとめて、「生鮮食品」と呼
んでいる。これらの品目は、もともと値動きが激しく、季節的にも出回りの状態によって価
格が変動するという特徴をもっている。
　平成２２年基準指数（平成２２年平均＝１００）では、生鮮食品は６４品目で、内訳は、
生鮮魚介が１６品目（ウェイト１０９）、生鮮野菜が３０品目（うち２品目は沖縄県のみの調査品目）
（ウェイト１８２）、生鮮果物が１８品目（ウェイト８１）である。このうち４４品目（うち生鮮野菜の
２品目は沖縄県のみの調査品目）については、月３回の価格調査を行っており、指数計算上も、
各品目の月別ウェイトを用いて計算するという特別の取り扱いがされている。
　「生鮮食品指数」は、このような特殊性を考慮して、それらを一本にまとめた指数で、
『東京の物価』第４表（東京都区部消費者物価中分類指数）の末尾に再掲している。
　生鮮食品指数は、「生鮮魚介」、「生鮮野菜」、「生鮮果物」の３分類の指数をそれぞれ
のウェイトで加重平均して求める。

　生鮮食品指数＝(生鮮魚介指数×生鮮魚介ウェイト＋生鮮野菜指数×生鮮野菜ウェイト
                         ＋生鮮果物指数×生鮮果物ウェイト)
                      　 ÷( 生鮮魚介ウェイト＋生鮮野菜ウェイト＋生鮮果物ウェイト)
　

６

　生鮮食品を除く総合指数

　生鮮食品を除く他のすべての分類をまとめた指数が「生鮮食品を除く総合指数」である。
次の計算式で算出する。

                                         総合指数×総合ウェイト－生鮮食品指数×生鮮食品ウェイト
   生鮮食品を除く総合指数＝――――――――――――――――――――――――――
　　　　　　　                                         総合ウェイト－生鮮食品ウェイト
　